頚椎椎間板ヘルニアと診断された、あるいはその疑いがあると言われたとき、「どんな治療があるのか」「手術は必要なのか」と不安になる方も多いのではないでしょうか。頚椎椎間板ヘルニアの治療は、多くの場合、まず保存療法(手術を伴わない治療)から開始され、症状の程度や経過に応じて手術療法が検討されます。
本記事では、日本整形外科学会・日本脊椎脊髄病学会の診療ガイドラインや、日本ペインクリニック学会の診療指針、国際的な医学リファレンスにもとづき、頚椎椎間板ヘルニアの治療の全体像を、保存療法・神経ブロック・手術療法まで体系的に解説します。本記事は一般的な医学情報の提供を目的としており、個別の治療方針を示すものではありません。実際の治療方針は担当医と相談のうえ決定してください。
▼この記事でわかる内容
- 治療の基本方針(保存療法が第一選択となる理由)
- 薬物療法・理学療法・装具療法の内容
- 神経ブロック療法の位置づけ
- 手術療法が検討される条件と主な術式
首や肩の痛みが続き、「頚椎椎間板ヘルニアかもしれない」とお悩みの方は「出沢明PEDクリニック」にご相談ください。保険適用の低侵襲な内視鏡手術(PED/FES)の専門クリニックとして、保存療法から手術まで幅広くご相談いただけます。
頚椎椎間板ヘルニアの治療方針:保存療法が基本

まず、治療の全体的な考え方を押さえましょう。
軽症・神経根症例では保存療法が第一選択
日本ペインクリニック学会の診療指針では、軽症症例や神経根症例では、安静を中心とした保存療法が選択されるとされています。国際的な医学リファレンスであるMSDマニュアルプロフェッショナル版でも、神経脱落症状が進行性または重症でない限り、椎間板ヘルニアの治療は保存的に行うべきとされています。同マニュアルでは、激しい運動は制限しつつも、歩行や軽い活動(2.5〜5kg未満の物を適切な方法で持ち上げる程度)は許容範囲とされる一方、牽引を含む長期臥床は適応とならないとも述べられています。「安静にしすぎない」ことも、保存療法における重要なポイントです。
【出典】日本ペインクリニック学会「ペインクリニック診療指針 第Ⅳ章 頸椎椎間板ヘルニア」jspc.gr.jp/MSDマニュアル プロフェッショナル版「頸椎椎間板ヘルニア」msdmanuals.com
頚椎椎間板ヘルニアの薬物療法

保存療法の中心となる薬物療法について解説します。
▼頚椎椎間板ヘルニアの薬物療法
- 非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)と中枢性筋弛緩薬
- ステロイド薬の位置づけと限界
非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)と中枢性筋弛緩薬
日本ペインクリニック学会の指針では、薬物療法として非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)と中枢性筋弛緩薬、およびステロイド薬が用いられるとされています。MSDマニュアルでも、アセトアミノフェンや非ステロイド系抗炎症薬(NSAID)などの鎮痛薬を、疼痛緩和のため必要に応じて使用すべきとされています。これらは炎症や筋緊張を抑えることで痛みを軽減する目的で処方され、多くの軽症例では、この薬物療法と後述する理学療法の組み合わせによって症状が改善するとされています。
ステロイド薬の位置づけと限界
非オピオイド系の鎮痛薬で症状が軽減しない場合、ときにコルチコステロイド(ステロイド薬)の全身投与や硬膜外投与が行われることがあります。ただし、MSDマニュアルでは、頚椎椎間板ヘルニアに対するステロイドの効力は十分に確立されておらず、鎮痛効果も大きくなく持続期間も十分でない傾向があるとされています。経口メチルプレドニゾロンを漸減する処方例として、24mg/日から開始して1日4mgずつ減量し6日間で完了する方法が紹介されていますが、薬物療法の内容・用量は医師の判断により個別に決定されるものであり、あくまで補助的な位置づけの治療であることを理解しておく必要があります。
頚椎椎間板ヘルニアの理学療法・装具療法

薬物療法と並行して行われる、身体的なアプローチを紹介します。
▼頚椎椎間板ヘルニアの理学療法・装具療法
- 頚椎装具・安静による対応
- 牽引療法・温熱療法
頚椎装具・安静による対応
日本ペインクリニック学会の指針では、保存療法の一環として、安静や頚椎カラー(頚椎装具)の装着で対応するとされています。頚椎症性脊髄症診療ガイドラインの解説においても、頚部神経根症に伴う疼痛がみられる場合は薬物療法に加えて頚部の前屈位保持を励行させるとされており、首の角度を安定させることが、症状緩和の一助になるとされています。
牽引療法・温熱療法
同指針では、頚椎の牽引療法や温熱療法も効果的とされています。牽引療法は、頚椎を軽く引っ張ることで椎間板にかかる圧力を一時的に軽減する目的で行われ、温熱療法は血流を促進し筋肉の緊張をやわらげる目的で行われます。これらは単独で行われるというより、薬物療法・安静と組み合わせた総合的な保存療法の一部として位置づけられています。
頚椎椎間板ヘルニアの神経ブロック療法

保存療法の中でも、痛みが強い場合に選択肢となる神経ブロックについて解説します。
▼頚椎椎間板ヘルニアの神経ブロック療法
- 神経ブロックの目的と頻度
- 経皮的髄核摘出術(PN)という選択肢
神経ブロックの目的と頻度
日本ペインクリニック学会の指針では、神経ブロックは保存療法として痛みやしびれに対して行われるほか、手術までの疼痛管理のためにも行われるとされています。実施方法はランドマーク法または超音波ガイド下で行われ、神経根の刺激症状や麻痺が強い場合は14日程度連日行うこともあるとされます。急性期(発症から1〜2カ月)は週3〜4回程度の頻度で施行し、その後は頻度を減らしていく、という運用が示されています。
経皮的髄核摘出術(PN)という選択肢
保存的治療に抵抗性であったり、症状の再燃を繰り返す症例では、手術療法を考慮する前段階として、経皮的髄核摘出術(PN)が選択肢になることがあります。日本ペインクリニック学会の指針によれば、この治療法は髄核を摘出して椎間板を減圧することで痛みの緩和を図るもので、膨隆型および髄核脱出型のうち、後縦靱帯を穿破していない症例や、神経ブロックで十分な鎮痛効果が得られなかった症例に適応があるとされています。低侵襲な治療である一方、適応となる病態のタイプが限定される点には注意が必要です。PNの適応可否は画像所見にもとづく専門的判断が必要であり、自己判断で適応を決めることはできません。
頚椎椎間板ヘルニアで手術療法が検討される条件

保存療法で改善しない場合、あるいは重症度に応じて、手術療法が検討されます。
進行性・重症の神経症状、または頚髄症が手術検討の目安
MSDマニュアルでは、進行性もしくは重症の神経脱落症状、難治性の疼痛、保存的治療が奏効しない場合、または頚髄症(脊髄症状)のいずれかに該当する患者には、緊急または待機的な手術(椎間板切除術、椎弓切除術等)が必要になる場合があるとされています。日本ペインクリニック学会の指針でも、保存的治療に抵抗性であったり症状の再燃を繰り返す症例では手術療法を考慮するとされており、「保存療法を一定期間試しても改善しない」ことが、手術検討の主な目安の一つになっています。
頚椎椎間板ヘルニアの主な手術療法

手術療法にはいくつかの術式があります。代表的なものを紹介します。
| 術式 | 概要 |
|---|---|
| 頚椎前方除圧固定術 | 前方からアプローチし、ヘルニアを摘出後に固定を行う術式 |
| 頚椎椎間孔拡大術によるヘルニア摘出術 | 椎間孔を拡大しヘルニアを摘出する術式 |
| 両開き式頚椎椎弓形成術 | 脊柱管を後方から拡大し脊髄への圧迫を除く術式 |
| 全内視鏡下ヘルニア摘出術(PED/FES) | 1cm未満の切開から内視鏡を入れ、後方からヘルニアを摘出する術式(保険適用) |
前方アプローチと後方アプローチの違い
頚椎の手術は、大きく前方からアプローチする方法と、後方からアプローチする方法に分けられます。前方アプローチの代表が頚椎前方除圧固定術で、ヘルニアを直接摘出したうえで、椎体同士を金属製のインプラント等で固定します。後方アプローチには、頚椎椎間孔拡大術によるヘルニア摘出術や、両開き式頚椎椎弓形成術(脊柱管を拡大する術式)などがあり、複数の椎間に病変が及ぶ場合や、脊柱管そのものが狭い場合に選択されることがあります。
内視鏡で行う後方からの手術(PED/FES)
後方アプローチのうち、外側に飛び出したヘルニアによる神経根症などでは、1cm未満の小さな切開から内視鏡を入れて神経の圧迫を取り除く全内視鏡下手術(PED。国際的な名称はFES/FESS:Full-Endoscopic Spine Surgery)が選択肢になることがあります。この手術はすでに公的医療保険の対象で、診療報酬点数表の「K134-2 椎間板摘出(切除)術(内視鏡下)」のうち「4 頸椎椎間板後方摘出術」(30,390点)として算定されます。固定を伴わないため、筋肉や骨への侵襲が少ないのが特徴ですが、脊髄の正中から強く圧迫しているヘルニアなど、病態によっては適応とならない場合があります。保険適用や費用の詳細は、PED手術の保険適用を解説した記事もあわせてご参照ください。
【出典】厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」医科点数表「K134-2 椎間板摘出(切除)術(内視鏡下)」mhlw.go.jp
術式選択の考え方
どの術式を選ぶかは、ヘルニアの位置(正中か外側か)、罹患している椎間の数、患者の年齢や併存疾患など、複数の要素を総合して専門医が判断します。日本整形外科学会・日本脊椎脊髄病学会の頚椎症性脊髄症診療ガイドラインでも、術式ごとの適応や治療成績判定基準が整理されており、画一的に「この症状にはこの術式」と決まるものではなく、個々の病態に応じたオーダーメイドの判断が行われている領域です。術式の最終的な選択は担当医による専門的判断によるものであり、本記事はあくまで一般的な術式の紹介にとどまります。
頚椎椎間板ヘルニアの治療期間の目安

保存療法にはどれくらいの期間を要するのか、目安を押さえておきましょう。
自然吸収の可能性を踏まえた保存療法の期間
前述のとおり、頚椎椎間板ヘルニアはMRIの長期追跡調査で自然吸収が報告されており、この可能性も踏まえて、通常はある程度の期間、保存療法が継続されます。日本ペインクリニック学会の指針でも、保存的治療の期間について、ヘルニア消失の可能性も含めて一定期間の経過観察を行う考え方が示されています。ただし、痙性歩行・膀胱直腸障害といった脊髄症状が進行する場合は、この限りではなく、より早期の専門的評価が必要とされます。具体的な治療期間の見通しは、症状の程度や経過によって個人差が大きいため、担当医との相談が不可欠です。
頚椎椎間板ヘルニアの治療に関するよくある質問

最後に、治療についてよくある質問に回答します。
保存療法だけで治ることはありますか?
あります。日本ペインクリニック学会の指針やMSDマニュアルでも指摘されているとおり、頚椎椎間板ヘルニアはMRIの長期追跡調査で自然吸収が観察されており、軽症例や神経根症例では、安静・薬物療法・理学療法といった保存療法のみで症状が改善するケースが少なくないとされています。ただし、症状の程度や経過には個人差があるため、経過観察の間も定期的に医師の診察を受けることが重要です。
手術をすると症状は完全に治りますか?
手術によって圧迫の原因を取り除くことで、多くの症状は改善が期待できますが、「完全に治る」ことを一律に保証するものではありません。特に、脊髄症状が長期間続いていた場合、圧迫を解除しても神経の回復には時間を要したり、一部の症状が残存したりすることがあります。手術の目的や期待できる効果、想定されるリスクについては、術前に担当医から十分な説明を受け、納得したうえで判断することが重要です。
神経ブロックは痛いですか?何度も受ける必要がありますか?
神経ブロックは局所麻酔を用いて行われるため、施術に伴う痛みは限定的とされていますが、感じ方には個人差があります。前述のとおり、症状が強い急性期には週3〜4回程度の頻度で行われることがあり、症状の改善とともに頻度は減らしていくのが一般的な運用です。回数や頻度は症状の経過を見ながら医師が判断するため、必要な回数は患者ごとに異なります。
まとめ:頚椎椎間板ヘルニアの治療は保存療法から段階的に検討する
本記事では、日本整形外科学会・日本ペインクリニック学会の診療ガイドライン・指針、国際的な医学リファレンスをもとに、頚椎椎間板ヘルニアの治療法を解説しました。要点は以下のとおりです。
- 軽症例・神経根症例では、安静・薬物療法・理学療法による保存療法が第一選択
- 痛みが強い場合は神経ブロックが、保存療法に抵抗性の場合はPN(経皮的髄核摘出術)が選択肢になる
- 進行性・重症の神経症状や頚髄症では、手術療法(前方・後方アプローチ)が検討される。後方から内視鏡で行うPED(FES)は保険適用の選択肢の一つ
- 頚椎椎間板ヘルニアは自然吸収の報告もあり、必ずしも手術に至るとは限らない
治療方針は、症状の種類・程度・経過によって大きく異なります。本記事の内容を参考にしつつ、実際の治療方針については、整形外科・脳神経外科・ペインクリニックなどの専門医療機関で相談することをおすすめします。
参考文献・出典
- 日本ペインクリニック学会「ペインクリニック診療指針 第Ⅳ章 頸椎椎間板ヘルニア」jspc.gr.jp
- 日本ペインクリニック学会「ペインクリニック診療指針 Ⅲ-H 脊椎疾患 頸椎椎間板ヘルニア」jspc.gr.jp
- 日本整形外科学会・日本脊椎脊髄病学会「頸椎症性脊髄症診療ガイドライン 第3版」(参照:clinicalsup.jp「頚椎椎間板ヘルニア」)clinicalsup.jp
- 厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」医科点数表「K134-2 椎間板摘出(切除)術(内視鏡下)」mhlw.go.jp
- MSDマニュアル プロフェッショナル版「頸椎椎間板ヘルニア」msdmanuals.com
本記事に関連する頚椎椎間板ヘルニアの症状については、以下の記事もあわせてご参照ください。
頚椎椎間板ヘルニアの症状とは|神経根症・脊髄症の違いと見逃せないサインを解説
PED(FES)手術は保険適用|診療報酬点数・自己負担額・エビデンスを解説
【本記事は一般向けの医学情報提供を目的としたものであり、個別の診断・治療方針を示すものではありません。治療については医療機関にご相談ください】



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